パソコンを捨てたくなったら、どうやって処分すれば良いでしょうか?
燃えないゴミとして出すには大きすぎるので、小さく壊してしまえば良いのでしょうか?
パソコンは、ノートブック型も、デスクトップ型も、モニターも、製造メーカーによる自主回収やリサイクルが「資源有効利用促進法」で義務づけられています。
これは日本全国どこの自治体でも義務付けられているので、引っ越した先であれば大丈夫ということにはなりません。
古いパソコンを処分するのは手間がかかるので、誰かもらってくれる人がいれば良いですよね。
しかし、最近はどこの家庭もパソコンを持っているので古いパソコンは本当に不用品扱いになってしまいました。
リサイクルショップやオークションで売れば少しはお金になるかもしれませんが、個人情報が悪用されないか心配ですよね。
ここでは、簡単で安全に、誰でもできる方法でパソコンを処分する方法を調べてみました。
あなたにピッタリのパソコンを処分する方法が見つかるはずですよ。
古いパソコンを処分する4つの方法
1 製造メーカーに回収してもらう
パソコンを製造したメーカーがわかれば、直接メーカーに回収してもらえます。
「製造メーカー名 パソコン リサイクル」で検索すると、各メーカーの回収方法がわかります。
製造メーカー名には、東芝、富士通、NEC、SONY、ヒューレット・パッカード、デル、エイスースといったように、自分の購入したパソコンのメーカー名を入力します。
PCリサイクルマークがあるかチェック
捨てたいパソコンに、「PCリサイクルマーク」があるかどうかチェックします。
マークがあれば実質無料で回収してもらえます。
大きく時期で分けると、2003年10月1日よりも後に作られていれば、大抵PCリサイクルマークがついています。
ノートパソコンであれば本体の裏にかかれていたり、デスクトップ型であればパソコンの型番や、製造方法が書かれているシールの中に一緒に記されています。
あまり大きなマークではないので、見落としてしまわないように気をつけてください。
PCリサイクルマークが無い古いパソコンでも、メーカーに回収してもらえますが、料金がかかります。
▼製造メーカーによる回収料金例(PCリサイクルマークが無い場合)
・デスクトップPC 3000円+消費税
・液晶ディスプレイ 3000円+消費税
・ブラウン管ディスプレイ 4000円+消費税
・ノートPC 3000円+消費税
コントロールパネルからメーカーを調べる
パソコンを見ても、どこのメーカーだかわからない場合は、パソコンのコントロールパネルから調べましょう。
「コントロールパネル」から「ハードウエアとサウンド」を開き、その中から「デバイスとプリンター」を開けます。
すると、デバイスの中に自分が今使っているパソコンが出てきます。
これを右クリックし、「プロパティ」を開きます。
すると、製造元であるメーカー名や、使用しているパソコンのモデル、モデル番号を知ることができます。
回収してもらえないもの
パソコン本体や、同じ製造メーカーのモニターは回収してもらえますが、他社製品は回収してもらえませんので注意してください。
また、プリンタやスキャナーやハードディスクなどの周辺機器は対象になりません。
一緒に梱包して送れば何とかしてくれると思いがちですが、返送されてかえって料金がかかることもありますので注意してください。
もしもパソコンが自作の場合や、検索してもパソコンの製造メーカーがわからない場合は、パソコンリサイクル業者に回収を依頼しましょう。
2 パソコンリサイクル業者に回収してもらう
買い取りがダメなら回収を
処分したいパソコンのメーカーがわからなかったり、処分したいパソコンが何台もある場合は、パソコンリサイクル業者にたのむのも1つの方法です。
リサイクル業者にも色々な種類があり、買い取りをしてくれる業者と、無料で回収をしてくれる業者、有料で回収をしてくれる業者があります。
同じメーカーのパソコンでも、業者によってお金を払ってくれるところと、こちらが払わなくてはいけないところと違いが出てきてしまいますので、よく調べてから依頼するようにしましょう。
ネットで「パソコン 買い取り」「パソコン 回収」「パソコン 処分」といった言葉で検索すると、色々な業者が出てきます。
型番やOSなどが古くて買い取りしてもらえないようであれば、無料で回収してくれる所を探しましょう。
無料で回収してくれる業者が見つからないようであれば、有料で回収する業者を探しましょう。
ダンボールで送ればいい業者もあるので、リサイクル業者は近隣以外でも引き取ってくれる可能性もあります。
パソコンリサイクル業者の選び方
まずは、自分のパソコンを回収してくれるかどうかを問い合わせてみましょう。
業者によっては、特定のメーカーのみ回収を行っている所もありますし、日本生以外は扱っていないこともあります。
また、パソコンの製造年やOSによって回収してもらえないこともあります。
後になって高額請求されないためにも、必要な値段は前もって聞いておきましょう。
リサイクル業者に送る宅配便は、着払いで良いのか、こちらは郵送料は支払うのか、回収証明書の発行が必要なのであれば値段はいくらなのか、といった具合です。
業者によっては事務手数料や出張費を請求する場合もあります。
納得して支払うことができるように、質問はパソコンを送る前にしておきましょう。
3 オークションで売る
パソコンリサイクル業者では、引き取ってくれないパソコンも、オークションであれば売れる可能性があります。
また、画面が壊れていたり、パソコン自体が起動できない状態になっていても、オークションには「ジャンク」も売れるようになっています。
例え壊れたものでも、部品取りのために購入したい人もいるのです。
オークションで高く売るコツは、なるべく詳しい情報を商品説明に書くことです。
画面や本体にキズはあるのか、正常に動かない部分はあるのかなど、今の状態を正しく書いておくと、後々トラブルになりません。
付属しているキーボードやマウス、スピーカーやケーブルなどの有無も忘れないで書くようにしましょう。
そして、料金を計算するのが面倒なので着払いにする人が多いのですが、着払いは落札者も面倒なのであまり喜ばれません。
自分で梱包して地域別の料金を書いておくと親切です。
宅配業者では、それぞれの地域を入力すると地域別料金表が出てきますので、参考にしてください。
オークションの難点としては、売れるか売れないかわからないところと、売れるまで家に置いておかないといけないところです。
パソコンは家具のように大型なものではないので、落札されるまで家に置いてあってもさほど邪魔ではありませんが早く売りたい場合は、同じものをオークションに出している人よりも、10円でも良いので安く売りましょう。
4 ハードディスク破壊サービスにお願いする
自分の処分したいパソコンの中に人に見せたくないデータが入っているけれども、パソコンが起動しなくなってしまった場合は、物理的にハードディスクを破壊してくれるサービスに処理をお願いしましょう。
物理的に破壊するのであれば、自分でパソコンからハードディスクを取り出して、ガンガン壊せば良いと思うかもしれません。
しかし、自分ではハードディスクを壊したつもりでも、実はハードディスクが入っている外側を傷つけただけということも多くみられます。
円盤状のディスク部分を壊すと、ガラスが飛び散ってしまうので危険でもあります。
自力で破壊する場合は、怪我をしないように十分気をつけて行いましょう。
自分で破壊するのに失敗してしまったら
パソコンくらい自分で壊せると思っていたけれども、思いのほか分解できる部分が少なくて壊せないこともあります。
残念ながら、外側だけが壊れてしまっている分解途中のパソコンは、メーカーも無償で回収してくれなくなってしまうのです。
また、ハードディスク単体では、PCリサイクルの対象になりません。
そのため、製造したメーカーも引き取ってくれないのです。
もしも、パソコンを破壊するのに失敗してしまったら、パソコン回収業者の中から、分解途中でも回収してくれる業者を探してみましょう。
業者によっては、壊れていても無償で引き取ってくれる場合もありますので、ホームページ等から問い合わせてみてください。
古いパソコンのデータ消去ソフトの比較
パソコンをメーカーに回収してもらう場合でも、リサイクル業者に回収してもらう場合でも、パソコンの中に入っている個人情報は消しておきましょう。
パソコンを初期化すれば大丈夫でしょう? と思っている人も多いと思いますが、初期化しただけでは中に入っていた個人情報を、特殊なソフトを使えば取り出すことができてしまうのです。
自分の知らないところで自分の個人情報は引き抜かれて犯罪に使用されないためにも、パソコンの消去ソフトを使ってデータを完全に消去しておきましょう。
ソフトの見つけ方
パソコンによっては、買った時にデータ消去ソフトがついている場合があります。
最初に買った時についてきたCDなどをもう一度見直してみましょう。
また、インターネットで検索する場合は、「データ消去 ソフト」「データ抹消ソフト」「ハードディスク 消去」などのキーワードで検索すると消去ソフトが見つかります。
値段による違いですが、現在のところ無料だからダメというわけではなく、無料のものでも有料のソフトと同じ方式でデータ消去をしてくれるものもあります。
また、使用する側が個人だと無料で法人だと有料というソフトもあります。
いずれにして、データ消去ソフトで中の情報を消すのであれば、業者に頼むよりも自分で処理したほうが情報が流出する心配もないし、コストも抑えることができます。
消去方法の違い
ハードディスク消去ソフトは、ハードディスクに数字や記号や文字など、全く意味のないものを上書きさせることで前にあったデータを見られなくします。
有料のソフトと無料のソフトがあり、そのどちらもネットで検索すると出てきます。
早く処理が済むものは、残留磁気を読み取ることができる機械を使用すると内容を復元されてしまう可能性もあります。
それとは反対に、消去に時間はかかっても、残留磁気を読み取るソフトでは読み出せないよう何度も上書きをしてくれるソフトもあります。
アメリカ国防総省準拠、アメリカ空軍方式、ドイツ標準方式など、上書きする方法によって名前がつけられています。
有料ソフト 「ターミネータ10plus データ完全抹消」
ターミネータ10plus データ完全抹消
このソフトの特徴は、パソコンを立ち上げることができなくなっていても、こちらの消去ソフトが入ったCDやUSBがあればパソコンを起動させることができるという点です。
パソコンを起動できれば、50GBで約80分、160GBで約200分、1TBで28時間でデータを消去することができます。
AOSテクノロジーズが販売していて、3900円程度で購入可能です。
有料ソフト 「完全ハードディスク抹消」
完全ハードディスク抹消 17
このソフトの特徴は、6種類の消去方法が洗濯できるという点です。
早く作業ができるモードは、ひたすら「0」を上書きします。
レベルが上がるに従って、時間もかかりますが、こちらのソフトの抹消速度は世界最高水準で、1GBを約7.8秒で消去できます。
ジャングルが販売していて、2500円程度で入手できます。
無料ソフト 「DESTROY」
データ消去ソフトとして有名で、日本の個人の作者によるものです。
このソフトは、9種類から自分が希望する消し方を選ぶことができます。
とても定評があるので、多くのサイトで紹介もされています。
無料ソフト 「wipe-out」
こちらも無料で、日本の個人の作者によるソフトです。
ハードディスクだけでなく、USBメモリのデータも消去してくれます。
1回の上書きだけでは不安な型のために、15回まで上書き指定が可能です。
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古いパソコンをオークションで売る時の注意
パソコンをオークションで販売する時は、自分の個人情報をきちんと消去しておきましょう。
パソコンのデータ消去ソフトを使って消去すれば、個人情報は上書きによって消されているので安心です。
データ消去をした後は、パソコンを破壊したわけではないので再び使用することができます。
落札した側が新しくOSをインストールすれば、普通にパソコンを使用することができます。
古いパソコンの中に入っている個人情報
よく個人情報の話になると、「自分は有名人でもないし、自分のパソコンのデータなんて盗まれたって大丈夫。」「自分の個人情報なんて何の役にも立たないから、盗む人なんていない。」という言葉をよく聞きます。
しかし、あなたのパソコンに入っている情報は、あなた一人だけの情報ではありません。
例えば、友達とパソコンのメールでやりとりをしていたら、相手のメールアドレスは大切な個人情報です。
確実に個人が使用しているメールアドレスなので、ウイルスを送りつける犯罪者がいないとも限りません。
また、パソコンの中に入っている住所録や、宛名ラベルソフトで作った住所リストなども重要な情報です。
情報は文字データだけとは限りません。
大切な人と一緒に写っている写真や動画も個人情報です。
最近は、デジタルカメラやスマートフォンで撮影をすると、自動的に撮影した場所や日時が埋め込まれています。
いつ、どこで何をしていたかを知られてしまうので、後々犯罪に利用されないとも限りません。
ブラウザに暗証番号などを自動で登録していたり、記憶させていたら大変危険です。
最近は、クレジットカード番号や暗証番号を、ブラウザに記憶させることができます。
個人情報を消去していないパソコンを拾った人が、最初は犯罪に利用する気はなくても、メールを盗み見たり、クレジットカード情報を知ることができたら、利用してやろうと思うかもしれません。
自分でパソコンを使っている時は便利だったことが、そのパソコンが誰かの手に渡ることで犯罪に利用されてしまうかもしれません。
個人情報は、自分で消去してからパソコンは捨てましょう。
まとめ
古いパソコンを処分するには、いくつか方法があることがわかりました。
無料で引き取ってもらえる場合もあるので、自己流で壊さないほうが時間も手間もかからずに済むかもしれません。
どのような方法をとるにしても、中のデータを消去しないと個人情報が流出してしまうので、無料のソフトでも良いのでデータを抹消しておくことが大切です。
ハードディスクに何もしないで、そのままパソコンを業者に渡したり、オークションで販売するのは大変に危険です。
年々、パソコンやデジタル機器を使用した犯罪は増えているので、自分で処理できない場合は安心して任せられる業者を選ぶようにしましょう。
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