【独自レポート】不用品回収に関する実態調査 第2回・タスクル調べ

【独自レポート】不用品回収に関する実態調査 第2回・タスクル調べ

暮らしのお悩み解決サイト『タスクル』を運営するSODA株式会社は、不用品回収サービスの利用経験者を対象に「不用品回収に関する実態調査」第2回目を実施しました。結果の概要として、事前見積もりや業者ホームページの閲覧など、前もってサービス内容や費用を調べておく傾向が見受けられました。


不用品回収の利用最多プランは不用品の個別見積もり、 業者探しは独自の自社サイトから、口コミは参考程度に

不用品回収サービスの利用経験者を対象に「不用品回収に関する実態調査」第2回目を実施しました。結果の概要として、事前見積もりや業者ホームページの閲覧など、前もってサービス内容や費用を調べておく傾向が見受けられました。

調査結果サマリー

調査結果①:不用品回収サービスのプランの1位は「不用品個別の事前見積もり」、2位は「当日の自宅前での見積もり」。

調査結果②:次回のサービス業者の探し方の1位は「インターネットの検索」、2位は「ポータルサイト・口コミサイト」。

調査結果③:ホームページの形態の1位は「業者独自ホームページ」、2位は「口コミのあるポータルサイト」。

調査結果④:口コミの参考度合いの1位は「コメントだけ参考程度」、2位は「点数だけ参考程度」。

調査概要

調査時期:2020年12月
調査対象:不用品回収サービスを利用したことがあると回答した200名(女性109名:男性90名:他1名)
調査方法:インターネット調査

毎日の暮らしの些細な悩みを解決する、生活密着情報Webサイト「タスクル」では、家庭の不用品処分に関する課題について注目しており、不用品回収のサービス内容やおすすめ事業者の紹介を行っています。今回は、不用品回収サービスを利用した経験のある人を対象に、利用したプラン、次回の探し方、口コミを参考にするか、などの実態調査を行いました。

調査結果詳細

設問①:利用した不用品回収サービスのプランや内容を教えてください(複数選択可)

回答数の1位は「個別:不用品を事前に伝えて見積もりのち、後日に回収」、2位は「個別:当日に自宅前や室内で見積もりのち回収」でした。

トラック積み放題や一部屋まるごとのプランは不用品の点数や量が多い場合に安価に処分できますが、利用者数でいえば個別の家電や家具などを少量で事前に見積もってもらうプランの利用が多いようです。

設問②:次回もし利用するとしたら、不用品回収サービスをどうやって探しますか?(複数選択可)

回答数の1位は「インターネットの検索」、2位は「ポータルサイト・口コミサイト」でした。

一般的な用語でインターネット検索を行いつつ、ポータルサイトや口コミサイトにもアクセスしていることが推察できます。次回はこのあたりの具体的な調査を予定しています。

設問③:インターネットで探す際に、ホームページはどのような形態が良いと思いますか?(複数選択可)

回答数の1位は「事業者独自の自社ホームページ」、2位は「口コミの評価や情報があるポータルサイト」でした。

ポータルサイトやまとめサイトよりも、より詳細な情報が載っていそうな事業者ホームページを確認したい意向があると推察できます。プランの幅が広いこともあり、この分野の一括見積もりについては認知がこれからかもしれません。

設問④:口コミの評価や情報はどのくらい参考にしますか?(複数選択可)

回答数の1位は「コメントだけ参考程度にする」、2位は「星の数や点数だけ参考程度にする」でした。

インターネット調査ということもあり、一定のネットリテラシーを持つ回答者には口コミ情報の信憑性に疑問を持つ人も多いようです。フリーコメントによると、個々の状況や個人の価値観の違いもあり、また口コミの収集方法によっても差があるものの、ある程度の必要情報としているケースが見受けられました。

まとめ・考察

不用品回収サービスには多くのプランがあり、また各事業者ごとに対象品目や料金にも幅があるようです。そのため、事前の見積もりを行ったり業者ホームページで詳細情報を確認したりなど、前もってサービス内容や費用を調べておく傾向が見受けられました。

また、口コミ情報については手放しで信用とまでいかないものの、参考情報としては活用されているようでした。

「タスクル」では、普段は接する機会が少ないのに実は暮らしの課題を影で支えているサービス業者の情報公開や認知拡大が重要と考え、不用品回収サービス業者を独自調査の口コミ情報と合わせて地域別に紹介しています。

例えばこちらの記事『東京都の不用品回収業者おすすめ25選! 料金比較一覧付き』。
https://taskle.jp/media/articles/227

今後も視点を変えながら同様の実態調査を行っていく予定です。

掲載元情報

本レポートは2020年12月24日にアットプレスから配信・掲載されたプレスリリースと同様の内容です。

アットプレス掲載ページ
https://www.atpress.ne.jp/news/241180