テレビは料金無料で回収してもらえる？ヨドバシやケーズデンキも可能？

ノジマ電機では、買い替えの場合は古いテレビを「リサイクル料金＋搬送費5,400円～」で回収をしてくれます。ただし、商品設置サービス（10,000円）を申込んだ場合は、運搬費0円となります。回収のみを依頼する場合は、別料金が発生します。

家電小売店に回収を依頼したくても、できないこともありますよね。
・どこで買ったテレビなのか忘れてしまった
・古いテレビは処分したいけど新しいものを買う予定はない
・近くに家電小売店がない
という場合は、自分で回収業者に依頼する方法もあります。
「不用品回収業者」や「リサイクル業者」と呼び方は複数ありますが、どちらも不要になったテレビを引き取ってもらえます。「一般廃棄物処理業」の許可を持っているかを確認してから依頼するようにしましょう。

依頼の流れは、家電小売店に回収を依頼した場合とあまり変わりはありません。ですが、回収業者のほうが費用が高額になることがほとんどです。他にも不用品がある場合等にはおすすめの方法ですが、テレビ単体の回収であれば、できるだけ最寄りの家電小売店を探すほうが良いでしょう。

不用品回収業者のなかには不用品回収と同時に買取りもしてくれる業者もあります。おすすめは月間1000件、年間1万件の圧倒的な依頼数をほこるオールサポート。

オールサポートは幅広いジャンルの買取り実績と販路を持っているためほかの業者では買取り不可となった古いテレビも買取りしてもらえるかもしれません。買取りは1点からでも可能なので頼みやすいですよね。

買取りの事前見積もりはもちろん無料！買取り不可となった場合でも出張料などは一切かかりません。

不要になったテレビは、「一般廃棄物処理業」の認可を受けた業者しか回収できません。それ以外の非正規業者に依頼することで、余計なトラブルに巻き込まれる可能性があります。

・回収したテレビが不法投棄されたり、適切に処置されなかった
・回収が完了したあとで、高額な料金を請求された
・回収時に家を傷つけられた

いちど渡したものが不法投棄されていたからと言って、依頼したひとが罪に問われるわけではありません。しかし、知らず知らずのうちに不法投棄の片棒を担いでいたというのも、気分の悪い話ですよね。
回収を依頼する時には、必ず許可を受けた業者かを確認することが重要です。

特に間違えやすいのが「産業廃棄物処理業」や「古物商」では家電の回収はできないということです。依頼前に「一般廃棄物処理業」の認可を受けているかをよく確認しましょう。

回収されたテレビは、一定期間保管された後にリサイクルプラントと呼ばれる建物に運ばれます。ここで、レアメタル(白金、パラジウム等)やニッケルが取り出され、「素材」として生まれ変わっていきます。テレビにはさまざまな貴金属やレアメタルが使われており、これは古いテレビでも変わりません。古いものでも資源としての価値は変わりないということですね。

また、テレビに使われていた銅やプラスチック、アルミも資源として回収されています。これらは新しい家電のパーツの材料になったり、文具や公園の椅子等に使用されています。重量に対してのリサイクル率は、薄型テレビで最低50％以上、ブラウン管型テレビで最低55％以上と定められています。
かなりの割合で資源が回収されていることがわかりますね。このようにリサイクルすることが、ごみの軽量化にも繋がるのです。

テレビが普通の粗大ごみとして処分できない理由。それは「家電リサイクル法」で定められているからです。

・非常に硬い部品等が多く使われており、通常の破砕処理で処分することが難しい
・そのまま捨てると、鉛等の有害物質が環境に悪影響を与える
・再利用可能な資源が多く含まれている

以上の理由から、四種類の家電が「家電リサイクル法」の対象になりました。

廃棄物から有用な資源を取り出して、新たに生まれ変わらせるという「循環型社会」を目指すのに家電のリサイクルは不可欠なものです。家電リサイクル法を守って不要なテレビを処分することが、環境を守ることにも繋がるということですね。

不要になったテレビの処分ルールは、各自治体によって異なります。できるだけ費用をかけずに処分したいと思うのであれば、まずは自治体にどのようにテレビを処分したら良いのかを確認しましょう。各自治体のウェブサイトや市民向けの小冊子等にも、情報が出ていることがあります。

まだ使えるものなので誰かに使ってほしいと思う場合も、自治体で主催しているフリーマーケット等の開催日程を教えてもらえることもあります。自分で処分する場合、回収業者に依頼する場合も、まずは自治体に処分方法を確認してみましょう。

テレビを自分で自治体が指定する指定引取場所に持って行く場合でも、料金がかかります。リサイクル料金は全国共通で、下記の通りです。