自転車を回収してもらう4つの方法！無料あり？回収業者の費用や防犯登録は？

普段使っているときはあまり意識しない自転車の処分方法ですが、要らなくなった場合、どうしますか？考えられるのは、廃棄、リサイクル、知人に譲る、などではないでしょうか。しかし自転車が不要になった際、意外とその処分方法に困るものです。

今回は自転車が要らなくなった場合に回収してもらう方法や費用、また手続きなどで気を付けなければいけない点や、回収業者を選ぶ場合の注意点などを説明していきます。

自転車の回収方法４つ

自転車の回収方法｜その1
①自転車ショップに下取りしてもらう

自転車が不要になる理由の一つに、現在使っているものが壊れるなどして、新しく買う場合があげられます。自転車を新しく購入すると、ほとんどの自転車ショップで使わなくなった自転車を下取り回収しています。

自転車ショップの下取り回収のメリットは、壊れた自転車でも引き取ってくれるところ。ただし、ショップによっては、1台1,000円前後の処分費用を支払わなければならない場合もあります。また引き取りに来てもらう場合は出張料金もかかる可能性があるので、回収方法と費用については、事前にショップに問い合わせておいたほうが安心ですね。

また、インターネットで自転車を購入した場合も、古い自転車を回収するサービスをしているショップもあります。お客様から自転車の回収のリクエストがあった場合は、自転車を回収できる配送業者に購入する自転車の配達を依頼するという仕組み。インターネットの自転車ショップでも、古い自転車の下取り回収が無料の場合もあるので、購入前に問い合わせてみましょう。

自転車の回収方法｜その2
②不用品回収業者に回収してもらう

不用品回収業者に自転車の回収を依頼する場合、自転車だけでも回収に来てくれるのか確認しましょう。出張費に回収品目ごとの回収料を設定している場合もあり、業者によってそれぞれ異なりますが、1例として、自転車1台2,000円としている業者もあります。
http://www.2060.jp/bicycle.html

もし自転車以外にも、ソファなどの家具や電化製品があるのならば、トラック1台積み放題で回収を依頼するのも良いかも知れません。因みにトラック1台8,000～15,000円が相場で、出張料金が加算される場合もあります。

回収業者に自転車の回収を依頼するメリットは、何といっても自転車の回収日を指定できるところ。粗大ゴミとして処分する場合と違い、粗大ゴミシールを購入したり自転車に貼り付けたりという手間も省けます。

自転車の回収方法｜その3
③引っ越しで不要になった自転車は引っ越し業者に回収してもらう

引っ越しが理由で自転車が要らなくなる場合もあります。そんな時はぜひ、引っ越し業者に、その他の不用品と一緒に回収してくれるサービスがあるか確認してみましょう。

多くの引っ越し業者が不用品の回収サービスもしています。家具や電化製品など、粗大ゴミの出やすい引っ越し作業ですので、このサービスを利用しないテはありません。見積もりを取る際に、自転車の回収が可能かどうか、引っ越し業者に聞いてみましょう。

自転車の回収方法｜その4
④自転車をリサイクル業者に回収してもらう場合

まだまだ乗れそうな自転車なら、リサイクルも考えられます。自転車をリサイクル業者に回収してもらう場合は、その自転車が中古品として販売可能かどうかが決め手となります。お店によっては、出張査定や出張回収をしていない場合もありますので、前もって確認してみましょう。

査定額は、高価なブランド品なら特別ですが、2万円程度で購入したママチャリであれば、状態がしっかりしていれば、10％程度の買い取り価格が相場です。それでもパンクしていたり、錆びついていたりすると無料引き取りになる場合もありますし、お店によっては回収してもらえない場合もあります。

リサイクル業者に自転車の回収を依頼する場合は、中古品としてすぐに使える状態かどうかが、引き取りのポイントとなります。査定のまえに、自転車のメンテナンスをしっかりして、きれいな状態にしておくこともポイントです。

自転車を自分で捨てるには？

自転車を自分で自治体にゴミとして捨てる場合には、自転車は粗大ゴミとなります。粗大ゴミとして自転車を処分する方法は2つあります。

ゴミ処理センターに自分で持ち込む

一つはゴミ処理センターに自転車を自力で持ち込んで捨てる方法です。ゴミ処理センターに持ち込む場合は、粗大ごみの受け入れ可能な日時を確認してから持ち込みましょう。ゴミ処理センターに運んで、粗大ゴミ料金を支払えば粗大ゴミとして処分することができます。

自分で持ち込む場合のメリットは、自分の都合のいい時に運び込めるという点ですが、行き帰りの移動手段を工夫しなければいけません。まだ乗れる自転車なら乗って行き、歩いて帰るということも考えられますが、ゴミ処理センターが自宅から遠い場合は難しいかも知れません。

粗大ゴミとして市町村に回収してもらう

もう一つは、各市町村の指定する回収業者に粗大ゴミとして回収してもらう方法もあります。自転車を粗大ゴミとして回収してもらう場合は、「粗大ゴミシール」の購入が必要です。市役所に問い合わせれば、粗大ゴミシールの購入場所や購入方法も教えてくれるので、回収場所や回収日も併せて聞くとよいでしょう。

粗大ゴミシールを買ったら、自転車に貼り、市役所の指定した日時に、指定された場所へ置いて自転車を回収してもらいます。自転車を粗大ゴミとして回収してもらうには、日時の指定ができませんが、自宅から近い場所まで回収に来てもらえるというメリットがあります。

因みに、自転車の粗大ゴミ料金は自治体によって異なりますが、持ち込んだ場合も粗大ゴミシールを購入した場合も500～1,000円ほどがほとんどです。粗大ゴミシールは回収日に自転車に貼るので、購入したら無くさないように回収日まできちんと保管しておきましょう。

処分するときの注意点

自転車を買ったときを思い出してみてください。どの自転車も、自転車販売店で防犯登録をして、自転車に黄色いシールを貼っているはずです。その防犯登録は、各都道府県に登録されて、盗難や紛失で見つかった場合にすぐ所有者がわかるシステムになっています。

もし、自転車を廃棄したつもりでも、知らないところで誰かが使用した場合、その使用者が自転車を盗んだということになってしまいます。あるいは知らない土地に放置されていれば、防犯登録の所有者に引き取りの連絡が行くことになります。

そうならないためには、自転車を手放す前に防犯登録の解除の手続きをしておきましょう。
ここでは防犯登録の手続きについて説明していきます。

自転車の防犯登録の解除が必要

自転車は、購入した直後に販売店で必ず防犯登録をし、防犯登録証を受け取り、防犯登録番号の書かれた黄色いシールを自転車に貼ります。この防犯登録は各都道府県の防犯協会連合会で管理されることになります。万が一、自転車が盗難にあっても、登録した番号から持ち主（所有者）がわかります。
不要になった自転車の防犯登録を解除しないまま回収してもらった場合、その自転車が廃棄されるという保証はありません。

故障があれば修理して転売されるという場合もあり、そうなるとその自転車を買って使っている人が、登録上では盗んで使っているということになってしまうのです。モチロン知人に譲った場合も、防犯登録を引き継ぐことはできず、解除しないまま乗っていると盗難扱いになってしまいます。ですので、自転車を手放す際は、後々面倒なことにならないためにも、防犯登録の解除をしておきましょう。

自転車の防犯登録、抹消の手続きについて

防犯登録の解除、抹消の手続きは、自転車を販売しているところや、交番か警察署の生活安全課で受け付けています。そこが防犯登録関係の受付窓口となり、防犯協会連合会から所轄の警察署の生活安全課でコンピュータで管理されることになっています。

解除の際に必要なものは、
・自転車防犯登録証
・自転車本体
・公的身分証明書
の3つとなります。

もし、防犯登録カードを失くしてしまった場合、自転車の保証書や車体番号などが記入されている領収書など、自転車を所有していることがわかる書類が必要となってきます。引っ越しなどでほかの都道府県に転居した場合は、必要なものが変わる場合があるので、自転車販売店か警察署に問い合わせしてみましょう。

余談ですが、防犯登録を解除して誰かに譲った場合、新しい所有者の防犯登録も同じように販売店か交番、警察署の生活安全課で新登録を受け付けています。登録料は都道府県によってまちまちですが、ほとんどが500円程度となっています。

自転車回収業者まとめ

自転車をはじめとした電化製品や大型家具など、自治体で回収が難しい不用品を回収してくれる不用品回収業者は便利ですが、たくさんの業者がおりどこを信用すればいいか迷います。まず、不用品を回収するには、各市町村の一般廃棄物収集運搬許可が必要となるので、書面を確認させてもらいましょう。
なお、許可を受けていても行政処分を受けている業者もあるので、回収業者を選ぶ前に市役所へ問い合わせるのもよいでしょう。

また、回収が無料とうたっていても、追加料金が発生したり、不用品をトラックに積み込んでから料金を請求するような業者もいるのも事実です。こうしたトラブルを避けるためにも、事前に見積もりを出してもらい、積み込む前に、料金を提示してもらいましょう。さらに、回収業者によっては、出張費等が追加となる場合もあるので、しっかり確認しておきましょう。

特に防犯登録で所有者が明らかになっている自転車は、登録解除の手続きをしておかないと、業者に渡した後の処分方法によっては、こちらが責任を取らなければならない場合もあります。中には、業者に依頼したら適切な処分をせず、放置自転車となっていたというパターンもあります。

万が一、トラブルに巻き込まれたら、市町村の消費者センターに相談しましょう。

まとめ

使っているときはあまり考えない、自転車の処分方法ですが、いざ捨てるとなると、様々な手続きが必要となってきます。安易に知り合いに譲ったりしがちですが、後々の事を考えると、しっかり防犯登録の解除をしてから、安心できる回収業者を選びましょう。