雨漏り修理費用の平均相場は？原因別費用・応急措置・火災保険【プロ監修】

気象庁のデーターによると、近年では地球温暖化の影響で、長期的な大雨の日数が増加している傾向があります。その結果、雨漏りの発生頻度が増えているようです。

雨漏りが発生すると心理的に憂鬱な気分になるばかりでなく、長い間放置しておくと構造躯体まで腐食して、住まいの寿命を大幅に縮めてしまう危険性があります。そのため屋根の雨漏りはできるだけ早急に対処すべきです。

そこで本記事では、雨漏りの原因や修理費用の相場、応急措置の方法などをご紹介します。

「リフォームなんて考えてなかったから、修理費用はできるだけ抑えたい。」

実は多くの修理業者は一部分の修理で済むにも関わらず、屋根全体の修理費用を提示するので高額になりがちです。

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雨漏りを修理するためにはまずその原因を明らかにしなければなりません。雨水の侵入口を探し出して、適切な処置を行う必要があります。

そして雨漏りの原因は、経年劣化だけでなく施工不良の場合があり、その場合には特に原因箇所を特定するのが難しくなる傾向があります。

一見プロが見れば簡単だと思われがちですが、雨漏りの原因は様々で、簡単なものばかりではありません。というのも、雨漏りが発生している箇所の付近から雨水が侵入しているとは限らないからです。

時として遠く離れた屋根や上階の窓の周辺から雨水が侵入して、天井裏の梁などを伝わって反対側の天井から雨漏りすることもあります。

したがって何度修理しても一向に雨漏りが直らないといったことも決して珍しくなく、雨漏り修理では様々な可能性を考えた上で原因を特定する高度な専門性を要します。

雨漏りの原因調査には赤外線カメラを使った調査や、雨水の侵入が疑われる部分に直接水をかけて雨漏りを再現させる散水調査などがありますが、年に一度くらいしか雨漏りが発生しないといったケースでは、風向きや降雨時間、雨量など雨漏りが発生する条件を再現するのが難しくなります。

雨漏り修理の費用相場は、雨漏りの原因になっている雨水の侵入口がどこにあるのかや、被害の範囲はどの程度なのか、修理の方法は部分的な補修で済むのか、あるいは全面的な改修が必要なのか、によって大きく変わります。

この章では雨漏りの原因箇所ごとの修理費用をご紹介したいと思います。

■屋根、瓦の雨漏り修理費用
屋根から雨漏りしているケースでは経年劣化によるものが多く、比較的原因究明が容易です。

瓦のずれや割れ、漆喰の崩れ、板金の剥がれなどが一般的で修理費用は以下の様になりますが、別途で足場代が必要になる場合があります。

■外壁の雨漏り修理費用
雨漏りというと屋根からの雨漏りが多いと思われがちですが、外壁からの雨漏りが意外と多く発生しています。

パッと見は何でもない様でも、外壁のちょっとしたひび割れ部分や目地のシーリングが劣化した部分から雨漏りすることが少なくありません。

雨水の侵入箇所が明確になっている場合は部分的な補修で対応できることが多いのですが、別途で足場代が必要になるケースが多くなります。

■サッシ廻り、出窓、天窓からの雨漏り修理
サッシや出窓からの雨漏りは、そのほとんどがサッシ廻りのシーリングやサッシ本体の経年劣化によるものですが、サッシ取り付け時や外壁施工時の施工不良が原因で雨漏りすることがあります。

その場合には原因を特定するのが難しく、調査で外壁を部分的に剥がす必要が生じることもあって、原因調査に時間がかかる傾向があります。

また修理する際にも外壁材を剥がすなど工事が大がかりになるため、費用がかかります。

■ベランダ、バルコニーからの雨漏り修理
ベランダ、バルコニーからの雨漏りの原因は、防水層の剥がれや破損、膨れなどの経年劣化の他に、手摺や笠木(手摺の頂部)と外壁の接合部分のシーリングの劣化や施工不良などがあります。

以上が代表的な雨漏り修理の事例ですが、雨漏りの修理は原因さえはっきりしていれば部分的な補修で済んでしまうことが多いので、一般の方が思っているほど高額な費用はかかりません。

屋根や外壁の部分的な修理で済んでしまう場合には3～10万円程度です。しかし原因究明のための調査に高額な費用がかかってしまうケースがあります。

また雨漏りが発生すると、雨漏り修理に加えて部屋の天井や壁の修理が必要になります。天井や壁の下地に使われている石膏ボードや断熱材は一度水に濡れるとカビが発生するので、交換が必要です。

さらに二次災害となるシロアリの食害や構造躯体の腐食などを防止するために、信頼できる業者に床下や天井裏、屋根裏などの点検をしてもらっておくと安心できます。

雨漏り修理費用を安く抑えるためには、早めに対処することが何よりも重要です。時間が経過するほど被害が拡大してしまうので、最悪のケースでは屋根材や外壁材の全面貼り換えに加えて、下地の交換、構造躯体の改修工事などが必要になることもあります。

その場合には、100～500万円ほどかかってしまうこともあるので、注意が必要です。

雨漏りが発生した時に何とか被害を最小限度に食い止めようと、自分で応急処置をした経験がある方も少なくないと思います。

応急処置の最も代表的な例として、雨水が侵入している部分にブルーシートを掛ける方法があります。一時的な応急処置ですが、被害の拡大防止をする上で効果的です。

次に、サッシ廻りの隙間や外壁・屋根のひび割れ部分に防水テープを貼って、隙間や穴を塞ぐ方法があります。近年の防水テープは接着力に優れているので、応急処置としては十分な効果があります。

一方、ひび割れ部分や隙間に自分でシーリングを行う方も多いと思いますが、シーリングは充填する箇所によってかえって水の通り道を塞いでしまい、雨漏りが酷くなってしまうことがあるので、プロに任せた方が良いでしょう。

雨漏り修理は屋根の上やはしごの上などの危険な場所で行うことが多いので、決して無理をしないことが大切です。またDIYで釘打ちやビス止めを行うことで、新たに雨漏りの原因を作ってしまうことにもなりかねません。

雨漏り修理はプロでも簡単なことではないので、一般の方が行えるのは安全な場所での応急処置に限ると思っていた方が良いでしょう。

雨漏りは、火災保険を利用して０円で修理できる場合があります。火災保険には「風災」という項目があり、台風や強風、竜巻、大雨、雹害などの自然災害が原因で被災した場合には、保険が適用されて保険料を受け取ることができます。

そのため、台風による屋根材の飛散や板金の剥がれなどが原因で雨漏りした場合には対象になります。

台風や大雨の直後に雨漏りが発生した場合には、できるだけ早いうちに保険会社に問い合わせてみる様にしましょう。

しかし全ての雨漏りが保険の対象になるわけではありません。保険料を受け取るためには火災保険会社から派遣される鑑定人に「風災」として認定してもらうことが条件で、経年劣化によるものと判断された場合には保険適用にはなりません。

中には火災保険を利用してタダで修理ができるなどと業者に言われて修理したら、実際には保険適用にならなかったなどというトラブルも数多く発生しているので、注意が必要です。

「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」によって、住宅事業者には「瑕疵（かし）担保責任」が義務付けられています。

そのため新築から10年間に起きた雨漏りは、住んでいる人ではなく売主（住宅事業者など）による補償が義務づけられているのです。

「新築から10年以内なのに雨漏りがしてきた」という方は一度担当の不動産会社に相談してみましょう。

また「瑕疵担保責任」は民法改正により2020年4月1日から「契約不適合責任」へと変わっています。この変更によって、買主（住宅を購入する人）に次のようなメリットが加わりました。

・請求可能な権利の選択肢の増加。
・請求できる損害範囲の拡張。
・権利行使期間の負担軽減。

細かい部分で変更されているところも多いです。契約不適合責任について詳しく知りたい場合も、担当の不動産会社に相談してみると良いでしょう。

一方、雨漏り修理工事には法律で義務付けられて保証期間が存在しません。そのため修理業者が独自の保証期間を定めています。

とはいえ雨漏りの原因は1箇所だけとは限らないことが多く、保証をつけるのを嫌がる業者が多いのも事実です。

屋根や外壁を全面的に改修する場合には5年や10年などの長期保証を付けることがありますが、部分的な補修工事の場合には保証を付けないのが一般的だと思っておきましょう。

ただし雨漏り修理の工事内容によっては、任意のリフォーム瑕疵保険に加入して5年間の保証が受けられる場合があります（保険加入には別途保険料がかかります）。

リフォーム瑕疵保険とは「工事中の第三者による検査と保証」がひとつになった制度で、検査に合格すると補修費用を保険で賄うことができる様になります。

雨漏り修理で保証を受けたい場合には、あらかじめ修理業者に相談しておくと良いでしょう。

雨漏りを修理する上でもっとも重要なことは、事前にしっかりとした現地調査を行い、必要に応じて散水調査などを行いながら雨水の侵入口や侵入経路を特定することにあります。

ひと口に雨漏りと言っても原因の特定が容易なものもあれば、入念な調査を行ってもなかなか原因が突き止められないものまで様々な種類があります。

したがって目視や簡単な調査だけで修理しても、何度も雨漏りが再発してしまうことにもなりかねません。

また雨漏り修理には、屋根や外壁などの専門工事業者が適していると思われがちですが、施工不良に起因する雨漏りの場合には、建物の構造や工法などの建築に関するトータルな知識が必要になる場合もあります。

さらには過去の雨漏り修理の実績や経験が極めて重要です。

そのため修理費用の安さだけで業者を選んでしまうと、何度も修理を繰り返し、結果的に高額な費用がかかってしまった結果、途中で業者が仕事を放棄してしまうといったことが少なくありません。

また雨漏りの原因箇所が複数箇所ある場合には、ひとつずつ原因箇所を潰していくために、修理と経過観察を辛抱強く繰り返す地道な作業が必要になることもあります。

業者選定の際には、しっかりとした調査を行い、完全に雨漏りが止まるまで責任を持ってつきあってくれる経験豊富な信頼できる業者を選ぶことが大切です。

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雨漏り修理は屋根全体で高額な見積もりを出す業者が多いですが、雨漏り110番は修理項目ごとに細かく料金設定。必要な箇所を見極めて見積もりを出すので、圧倒的な安さを実現しています。

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ぜひ候補に入れて、お宅の屋根の必要な範囲を適正価格で修理してくれる業者を見逃さないようにしてください。

雨漏りは原因や被害状況によって修理費用が様々で、数万円で済む場合もあれば数百万円になることもあります。しかし工事着工前に原因箇所を断定して、正確な見積もりを出してもらうのは非常に困難です。

したがって修理の見積を依頼する場合には、施工業者に状況を正確に伝えた上で、雨漏りの原因と思われる箇所を推測してもらう必要があります。

一方、雨漏り修理の仕事は、難易度が高くて手間がかかる割に利益が少ないため、積極的に請け負おうとする業者は多くありません。

そして部分的に修理しようとするほどピンポイントで原因を特定しなければならなくなるため、余計に手間がかかってしまいます。そのため、屋根や外壁の全面的な改修工事を勧められることが多くなります。

しかし依頼者の意向に反して、事前に十分な調査を行わずに最初からこうした提案をする業者は避けた方が良いでしょう。前述した通り、雨漏り修理では事前の原因調査が重要になるためです。

そして「無料点検」を謳った業者には、十分に注意する必要があります。雨漏り修理に真摯に向き合う業者であれば、調査に多くの手間と時間を掛けます。

一般的な散水調査の場合でも、5～10万円程度の人件費がかかります。見積書に適正な調査費用を記載する業者の方がむしろ信用できるといえるでしょう。

マイホームで雨漏りが発生した場合に最初に困るのが、「どこに修理を依頼すれば良いのか？」ではないでしょうか。

雨漏り修理の専門業者というのはほとんど存在しないため、多くの方が屋根、外壁の専門工事会社や塗装工事会社、工務店などに修理を依頼すると思います。

しかし、屋根からの雨漏りだと思って屋根工事会社に修理を依頼したが、外壁からの雨漏りだったということも少なくありません。また雨漏りだと思っていたが、実は給排水管の漏水や結露だったということもあるでしょう。

雨漏りは少額で修理できることが多いので、雨漏り修理は簡単だと思われがちですが、実は非常に専門性が高く、豊富な経験と共に建築に関するトータルな知識が求められます。

さらに施工業者によって簡易的な補修で済ますのか、再発を防止するために根本的な部分から改修するのかなど、工事内容や修理範囲などの提案内容が異なるため、修理費用に大きな差が出ることも珍しくありません。

大切な我が家がある日突然雨漏りしたら、誰でも慌ててしまうものです。

しかし雨漏り修理業者の選び方や修理費用の相場を知らずにいると、長い間何度も修理を繰り返したり、挙句の果てに法外な修理費用を請求されてしまうことにもなりかねません。

また優良な雨漏り修理業者は徹底して原因調査を行うので、修理費用以外の調査費用がかかることがあります。目先の費用だけに拘らずに、信頼できる業者に依頼することが大切です。